ところで、この「社名、サービス名はコンバージョンが多い」という傾向を逆手にとった入札を行う企業があります。他社の社名やサービス名を入札して自社のホームページに誘導するというものです。たとえば、「Aホテル」という名前を検索したら「Bホテル」のリスティング広告が表示されていた、ということはありませんか？これでBホテルも結構コンバージョンが上がるのです。

現状、グーグルアドワーズもオーバーチュアも、他社の社名やサービス名を入札すること自体はできてしまいます。ただ、誘導するサイト内にその言葉がなければコンテンツ不足で自動的に広告を停止されてしまいますので、入札する側もサイト内に何らかの工夫をする必要はあります。

とはいえ、自社の社名やサービス名を使って他社が集客するのを指をくわえて見ている必要はありません。自社の登録商標が他社にキーワード入札されているのなら、グーグル、オーバーチュアに商標侵害を申し立て、広告表示の停止を求めることができます。ただしそれらの手続きには確認や書類作成に時間がかかりますので、まずは自社商標を入札している会社に直接入札をやめるよう求めるのが先決と言えるでしょう。大手企業の場合、リスティングの管理運営を委託されている外部の会社が勝手に他社商標を入札していることがあり、広告主企業に事実を告げると意外にあっさり商標の入札を止めることもあります。

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Google の商標に関するポリシーと商標権侵害の申し立て手続きについて教えてください。

Overture　　商標登録について

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施策を実施いただいた方からは、いろいろと興味深いお話しをお聞きしています。某歯科クリニック様からは、「医療関係は医師法などの関係であまり派手に広告が出せないんですよ。グーグルマップは広告ではありませんから本当にありがたいです」とのこと。なるほどと思いました。

すでに「貸し会議室」で上位表示されている企業の方からは、「問合せの数は減っていないのに、アドワーズのコストがグーグルマップに登録してから少し下がってるんです」というお話をお聞きしました。おそらく検索結果の最初に地図と登録者名と電話番号がドン！と出るので、アドワーズ広告が出ていても、まず目についた電話番号からコールしてくる人が多いのでしょう。アドワーズはクリックされなければお金はかかりませんから、グーグルマップ上位表示の思わぬ副産物にニンマリといった感じでした。

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もちろんラジオ業界全体での大きな指針はありますが、その上にさらに局の考査担当者の「人的な判断」があります。したがって「A局ではOKだった」という表現が「B局ではNG」ということも珍しくありません。よって、複数の放送局にCMを出す場合は、原稿を局ごとに調整せざるを得ず、これがなかなか細かく手間のかかる作業なのです。

ところで、ラジオCMはほんの一言が大きく反響を左右します。とくに健康食品の場合は、NGとされているワードがセールスに影響するので、メディア担当者と必死の攻防を繰り返すことになります。実話ですが、あるダイエット食品会社が某局で最初にCMを流したとき、ダイエットにまつわる表現はすべて考査でダメ出しをされ、しかたなく成分と美味しさを述べるだけのCMを流したところ、反響はほぼゼロ。それで、なんとかならないかと局の担当者に詰め寄り、「ダイエットサポート」ならギリギリOKと言う承認を取り付け、録り直して放送したところコールセンターの電話がジャンジャン鳴ったということがあります。

こういったことは局の考査担当者も知っており、広告主の希望を聞きたいのはやまやまなのですが（売上が上がればまた広告を出してくれるのですから）、やりすぎると監督官庁からお叱りを受けるので苦しいところ。どちらかといえば、広告主の希望になんとか沿うように努力してくれるのは地方局、東京の大手局は官庁のお膝元ということもあり、「お目こぼし」を期待しても無駄なことが多いようです。

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所用で名古屋に行き、現地で安い新幹線チケットを買おうと思ったんですが、あいにく名古屋駅周辺はどこに何があるのやらまったく知識がありません。そこで喫茶店でパソコンを開き「名古屋　チケット」とグーグルで検索してみました。すると、検索結果画面の冒頭に大きく地図が表示され、名古屋駅付近のチケットショップ10件の名前と電話番号が出ています。さっそく私は一番上から電話してチケットの値段を聞き、一番安いところに直行したのでした。

実に便利なグーグルマップですが、ネットマーケティング的に注目すべきポイントは次の3点。

1. ユーザーは自然検索の1位よりもマップ横の表示をまず見る
2. マップ横には最大10件表示、2ページ目以降はまず見られない
3. モバイル検索にも自動的に連動している

もっとも重要なのはもちろん1、自然検索よりもグーグルマップのほうが明らかに目立っていることです。こんな形でマップを上に出されたら、血眼になってSEOで順位を上げようと苦心するのが徒労にすら思えます。

さて、弊社はこのグーグルマップの順位決定のメカニズムを解析し、上位表示させるサービスを提供しています。SEOはかなり多くの企業において浸透しているようですが、グーグルマップ対策はまだ手つかず、という方も少なくないでしょう。無料登録してそのまま、ということはありませんか？2ページ目以降の地図に表示されているなら、出ていないのと同じです。

しかし、逆にいえば今がチャンス、ライバルが少ない今なら短期間での上位表示も可能と思われます。ご関心のある方、とくにリアル店舗をお持ちの事業者様はぜひ下記からご連絡ください。

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しかし、中には「リスティングはやってみたけどダメだったからもうやらない」という方もおられます。リスティングが絶対ということはありませんから、その考え方も間違っているとは言えません。が、しかし、オーバーチュアもアドワーズも、設定を調整してコンバージョンアップ、コストダウンできる方法はたくさんあります。「リスティングはダメだった」という方は、次のようなことを試されましたでしょうか？　今一度振り返ってみてください。

・キーワードごとにCPCを調整し、重点キーワードの表示順位を維持した
・キーワードの新規登録や成果の上がらないキーワードの停止をまめに行った
・広告のタイトルと説明文を複数用意し、どのような表現が有効かを試した
・「品質」を上げるために、広告グループの改編をまめに行った
・同じキーワードを登録している競合の広告と違いを出した
・広告には検索キーワードができるだけ含まれるようにした
・リンク先ページには、検索ワードや広告フレーズが含まれるようにした
・成果の上がる曜日、時間以外は順位を下げ、費用対効果をあげる工夫をした

まだまだありますが、代表的な操作はこのくらいでしょうか。「一人でやっているのでとても余裕がない」という方もおられるかも知れませんが、しかし競合がこういった対策をとっているならば、何の工夫もしなければ勝てないのは当然です。そういった意識を持たれて、弊社にリスティングの運用を委託してくださるクライアント様も最近は増えています。実際、専任の社員を雇うよりはアウトソーシングしたほうが十分に安いですから。

もし外注先にリスティングの運用を委託していて、上記程度のことをやってくれていないならば、この先の契約更新は考え直したほうが良いでしょう。毎月クリックレポートと請求書を送ってくるだけならば、とても専門業者の仕事とは言えません。

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その影響もあってか、紙媒体においてもネットのアフィリエイト同様の仕組みを持つサービスが登場しました。その名は「ＦｉＶＥ（ファイヴ）」。全国1000以上のフリーペーパーをネットワークし、広告の空き枠を利用して成果報酬で広告掲載ができるというものです。ネットのアフィリエイトASP同様に、掲載する媒体は広告主が選ぶことができます。広告主は指定サイズの広告原稿を弊社に預けておくだけ（ただし、広告を掲載するかしないかは媒体が判断します。このあたりもネットのアフィリエイトと同じです）。

ようやくWBC熱も収まったようですが、会期中のネット利用も凄いことになっていたようです。テレビのニュースでも、街頭テレビよろしく家電店のテレビ前に群がる通行人や、ワンセグで試合の進行をチェックするビジネスマンが何度も映りましたが、平日の昼間であるにも関わらず、日本国民の関心は想像以上に高かったようです。

面白いのが、冒頭に引用したようなネットショッピングの波及効果。売れたのはやはり日本チームのシャツや帽子だったようですが、見方を変えればスポーツの試合というのは大変なCM効果があるということでしょう。おそらく通常の店舗も同様の商品が売れたと思われますが、気持ちの高まりがすぐに購買行動に転換できるインターネットの特性が、今回はものの見事にはまったものと思われます。

こうして考えると、WBC期間中に「期間保証」で出稿されていた広告は、もし普段と同じ料金ならば、ものすごく表示単価が下がったのではないでしょうか。スポーツサイトの「一球ごと詳報」の画面の広告もブランディングに大いに役立ったはずです。

さて、次に控えている注目度の高いスポーツイベントといえば、石川遼選手の出場するゴルフのマスターズでしょう。ゴルフダイジェストの方に聞いたところ、やはりこの期間中の広告出稿は普段の数倍活発であったそうです。

ただ、スポーツイベントは盛り上がるかどうかが事前に分からないのが難しいところ。WBCも日本が優勝したからよかったものの、もし予選で敗退していたら広告への投資も無駄になったかも知れません。それだけに、イベントと広告の連動はある種の思いきりが必要と言えるかも知れません。

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