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iPhone4も発売され入荷待ち、Android携帯も伸びている中、カテゴリー:クロスメディア
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今日は、マーケティング・広告関連の本の話。カテゴリー:インターネット広告全般インターネット広告全般
今頃ですが、セカイカメラ。カテゴリー:クロスメディア
インターネットに読者を奪われていると報じられがちな雑誌ですが、雑誌とWebの連携をはかることで新たな展開を試行している媒体もあります。とくに意識的に取り組んでいるのは集英社で、「s-woman」という女性誌のポータルサイトを作り、自社の雑誌をまとめて紹介するとともに、個別WebサイトではWebだけのオリジナルコンテンツを作ってリピーターを増やしています。
集英社は雑誌個別のサイトもそれぞれに趣向を凝らしており、よくある「印刷物をWebに乗せただけ」の企業サイトとは次元が違います。たとえば「LEE」はショッピング専門の「LEE マルシェ」というECサイトを別に作ってリンクし、雑誌で紹介した商品を中心に購入できるようにしています。ユーザーはやはり雑誌読者が中心で、したがってWebのデザインやコンテンツも雑誌の世界観をそのままに作られており、スムーズに読者を引き込むことに成功しています。
広告媒体として集英社媒体を利用するとすれば、サイト内のバナー広告も有効ですが、やはり複数媒体のタイアップをお薦めします。たとえば雑誌サイト内に貴社商品を紹介するタイアップぺージを作り、これを核としてトップページ他にバナーを貼って読者を誘導、同時に本誌にも商品掲載を行ったり、Web会員へのメルマガに広告を出すといった連携が考えられます。もちろん携帯サイトも活用できます。
雑誌とWebを比較した場合、どこででも見られる点、商品を美しく見せる表現力については雑誌が強く、動画やリンクによる説明力、送信フォームからすぐに商品が買えてしまう利便性はWebが(圧倒的に)強いと言えます。この強みを融合させるもっともシンプルな例が「商品の紹介は雑誌で、購入はネットで」の使い分けでしょう。この流れにもっとも乗りやすい商材は、やはり女性向けのファッション関連グッズです。女性誌で商品の拡販をお考えの方には、ぜひ上記のようなタイアップ企画をお試しいただければと思います。
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前回のエントリーの補足です。ネットユーザーをモバイルサイトに誘導する場合、有効な手段はやはりQRコードです。QRコードがポスターなどに大きく印刷してあれば、携帯電話のリーダーで撮影するだけで、簡単にサイトにアクセスができます。
しかしながら、QRコード付きの広告を掲示できない場所もありますので注意が必要です。たとえば交通広告、とくに電車の車両内は現在ほぼすべての電鉄会社の路線でNGです。そもそも電車内の携帯電話の使用を自粛するように求めているのですから当然ですが、それ以外にも「プライバシー保護、およびカメラ使用に不快感を感じる乗客への配慮」「バーコード撮影のふりをしての盗撮の防止」「走行中の車両内での撮影は危険」といった理由があるようです。
また、スーパーやコンビニエンスストア等も、店舗内ではQRコード付き広告を禁止しているところが多くあります。こちらには、雑誌などを買わずに撮影して帰る「デジタル万引き」を防止するために、店内で携帯電話の使用を促すようなことは許可できないという事情があります。
上記の2例以外でも、携帯電話の使用がそぐわない場所はQRコード付き広告が掲示できない可能性が高いですので、あらかじめ確認しておくことが必要でしょう。
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もはやWeb以外の広告では当り前のようになった「××で検索して下さい」のフレーズ。もちろん××には広告主にとって「検索されたい」キーワードが入るのですが、果たして見た人は思惑通りWebを見ているのか、さまざまなところで調査がなされています。関東交通広告協議会が発表した「交通広告調査レポート2009」によると、「交通広告デイリーユーザーの41%が広告接触後のネット利用をする」とのこと。ネットの具体的な利用内容は「商品・サービスの情報を検索する」が28%、「商品・サービスの金額について検索や比較をする」が19%だそうです。なるほど、だとすると交通広告からWebへの誘導は比較的有効といえそうです。
Webに誘導するメリットは、次のようなことがあげられます。
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・テレビや紙の広告で伝えきれないことを、制限のないスペースで十分説明できる
・商品によっては申込フォームを設置して即購入を促すことができる
・サイトアクセスを解析することで、広告商材の関心度についてのデータが得られる
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しかしながら、Web広告への連動がうまくいっていない例もしばしば見かけます。たとえば次のようなものです。
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・「××で検索」というからそのキーワードで検索をしたが、サイトが上位にない
・テレビや紙の広告と誘導先のWebページのデザインがあまりに違っている
・せっかく検索してWebサイトにアクセスしたのに、大した情報がない
・モバイルサイトが連動していない、またはモバイルサイトがない
(これからのWeb連動キャンペーンはモバイルサイトを無視できません)
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上記のようなことがあると、逆にユーザーに不信感を与えかねないので十分な配慮が必要です。やはりWebに誘導するからには、「わざわざ手間をかけて見た甲斐があった」とユーザーに思わせるだけの「ここだけの情報」や「Webならではの面白さ」がなければならないでしょう。なにより、クロスメディアのキャンペーンは最初に総合的な設計がなければ成功は難しいと言えます。
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「インターネット広告のキホン」の原稿で、インターネット広告には「すぐに購入できる」という特性があることをご紹介しました。しかし、これは誰に対しても言えるものではありません。たとえば、一般消費者なら「欲しい!」と思ってすぐにアクションを起こすこともありますが、法人向け(B to B)商材は事情が違います。企業向けコピー機の広告を見て社員が「これいいな」と思っても自分では買えませんし、購入担当部署の人ならば、必ず数社から相見積もりを取るからです。
B to Bの場合、広告手段や媒体を検討する前に、自社はどのようなフローで情報提供から成約にいたるのかを一度検証してみることをお勧めします。たとえば、広告(リンク先のWebサイトも含めます)を出して資料請求を募り、後日営業マンが連絡をとって説明に出かけ、見積もりを出し、そうして購入に至るというパターンがあります。この場合、広告の目的は見込み客のリスト作りのための情報収集です。したがって実施後の効果測定は、商品がいくつ売れたかではなく有効な情報がいくつ獲得できたかということになります。このあたりを整理しないままに広告を実施して、「商品が売れなかった。広告なんか無意味だ」といった考えを持っている方が意外に多いのです。
B to Bのオーソドックスな広告手法としては、やはり商材の情報を収集している人を捕まえるためのリスティング、企業の総務担当者をセグメントできるターゲティングメールなどが有効でしょう。そしてまたインターネット以外では、新聞や経済雑誌などはブランディングパワーが圧倒的です。購入までに時間がかかる商材ならばメルマガで継続的に情報提供することも有効でしょう。使えるメニューは多数あります。これらをうまく組み合わせて、営業フローの中で機能する広告をプランニングする必要があります。
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