2009年7月 - 株式会社コミクス　アカウントプランナーブログ

他社の社名・商標のリスティング入札

リスティングキーワードを登録する際、外せないのが「自社の社名、サービス名」です。「そんなの、普通に検索したって上位に出るんだから別にお金を払って広告を出す必要ないんじゃないの？」とおっしゃる方もおられますが、とんでもない！社名やサービス名を検索する人は、当然それを知っているから検索している、いわば「指名客」。実際、コンバージョンに至ったキーワードを調べてみると、社名、サービス名は他キーワードよりもダントツに多いものです。もちろん自然検索からホームページにアクセスしてくる人もいるでしょうが、検索結果画面を見ている人には見込み客の確率が高いのですから、リスティング広告、業種によってはグーグルマップも含め、少しでも多く自社をアピールしたほうが良いのは言うまでもありません。魚の多い漁場にはたくさんの釣り糸を垂らすべきだということです。

ところで、この「社名、サービス名はコンバージョンが多い」という傾向を逆手にとった入札を行う企業があります。他社の社名やサービス名を入札して自社のホームページに誘導するというものです。たとえば、「Aホテル」という名前を検索したら「Bホテル」のリスティング広告が表示されていた、ということはありませんか？これでBホテルも結構コンバージョンが上がるのです。

現状、グーグルアドワーズもオーバーチュアも、他社の社名やサービス名を入札すること自体はできてしまいます。ただ、誘導するサイト内にその言葉がなければコンテンツ不足で自動的に広告を停止されてしまいますので、入札する側もサイト内に何らかの工夫をする必要はあります。

とはいえ、自社の社名やサービス名を使って他社が集客するのを指をくわえて見ている必要はありません。自社の登録商標が他社にキーワード入札されているのなら、グーグル、オーバーチュアに商標侵害を申し立て、広告表示の停止を求めることができます。ただしそれらの手続きには確認や書類作成に時間がかかりますので、まずは自社商標を入札している会社に直接入札をやめるよう求めるのが先決と言えるでしょう。大手企業の場合、リスティングの管理運営を委託されている外部の会社が勝手に他社商標を入札していることがあり、広告主企業に事実を告げると意外にあっさり商標の入札を止めることもあります。

Google Mapに効果がある業種

カテゴリー：インターネット広告全般

先日このブログでご紹介してから、「グーグルマップの上位表示」について多数のお問合せ、ご発注をいただいています。ありがとうございます！やはりグーグルマップが効果を上げるのは、地域に密着していて「今すぐ必要」な即時性の高い業種が多いですね。たとえばこんな感じです。

・ビジネスホテル
・チケット店
・リサイクルショップ
・美容院
・飲食店
・バイク便
・貸し会議室
・パソコン修理
・レンタカー

施策を実施いただいた方からは、いろいろと興味深いお話しをお聞きしています。某歯科クリニック様からは、「医療関係は医師法などの関係であまり派手に広告が出せないんですよ。グーグルマップは広告ではありませんから本当にありがたいです」とのこと。なるほどと思いました。

すでに「貸し会議室」で上位表示されている企業の方からは、「問合せの数は減っていないのに、アドワーズのコストがグーグルマップに登録してから少し下がってるんです」というお話をお聞きしました。おそらく検索結果の最初に地図と登録者名と電話番号がドン！と出るので、アドワーズ広告が出ていても、まず目についた電話番号からコールしてくる人が多いのでしょう。アドワーズはクリックされなければお金はかかりませんから、グーグルマップ上位表示の思わぬ副産物にニンマリといった感じでした。

グーグルマップ上位表示対策、あなたの会社、お店はもうお済みですか？

東京　03-5459-5394　　大阪　06-6195-1123

メールからのご質問、お問合せ

リサイクルショップ　大阪

投稿者：アカウントプランナー
2009年7月11日 12:55　：　コメント　トラックバックこの記事のURL

ラジオCMは考査で一苦労

カテゴリー：ラジオCM

今、某クライアントのラジオCMを担当しているのですが、放送局によって考査の基準がかなり違うので苦労しています。考査とは、文字通り「広告内容についての審査」です。すなわちCMを放送する局が広告表現に対して、トラブルになりそうなもの、社会的に問題になりそうなものの修正を求めてくるわけです。

もちろんラジオ業界全体での大きな指針はありますが、その上にさらに局の考査担当者の「人的な判断」があります。したがって「A局ではOKだった」という表現が「B局ではNG」ということも珍しくありません。よって、複数の放送局にCMを出す場合は、原稿を局ごとに調整せざるを得ず、これがなかなか細かく手間のかかる作業なのです。

ところで、ラジオCMはほんの一言が大きく反響を左右します。とくに健康食品の場合は、NGとされているワードがセールスに影響するので、メディア担当者と必死の攻防を繰り返すことになります。実話ですが、あるダイエット食品会社が某局で最初にCMを流したとき、ダイエットにまつわる表現はすべて考査でダメ出しをされ、しかたなく成分と美味しさを述べるだけのCMを流したところ、反響はほぼゼロ。それで、なんとかならないかと局の担当者に詰め寄り、「ダイエットサポート」ならギリギリOKと言う承認を取り付け、録り直して放送したところコールセンターの電話がジャンジャン鳴ったということがあります。

こういったことは局の考査担当者も知っており、広告主の希望を聞きたいのはやまやまなのですが（売上が上がればまた広告を出してくれるのですから）、やりすぎると監督官庁からお叱りを受けるので苦しいところ。どちらかといえば、広告主の希望になんとか沿うように努力してくれるのは地方局、東京の大手局は官庁のお膝元ということもあり、「お目こぼし」を期待しても無駄なことが多いようです。

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投稿者：アカウントプランナー
2009年7月 5日 05:56　：　コメント　トラックバックこの記事のURL

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